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大手企業は88.4%、中小企業は40.8% AEDを導入する企業が増えています

生死の分かれ目は60秒以内の範囲にAED

突発性の不整脈で心臓が正しく機能せずに死亡する心臓突然死。
この原因の多くは、心臓がけいれんし血液を流すポンプ機能を失った「心室細動」とばれる重篤な不整脈、いわゆる心停止状態になります。心臓が血液を送り出せなくなると、数秒で意識を失い、数分で脳をはじめとした全身の細胞が死んでしまいます。
実は年間で8万人、1日では約200人となり、つまり7分に1人が心臓突然死で命を落としています。
これは年齢や性別に関係なく、いつでも、だれでも、どこでも起こりうることなのです。

生死の分かれ目は60秒以内の範囲にAED

生存率を上げるためにはいち早い救命活動が必要です。心室細動の救命には迅速な心肺蘇生と電気ショックが必要で、命を守る唯一の身近な手段がAEDです。AED(自動体外式除細動器)とは、電気ショックを与えて正常なリズムに戻すための医療機器です。
心停止後3分以内にAEDで電気ショックを与えることができれば、その内の80%、5分以内であれば50%を回復させることができると言われております。つまり、AEDが身近に設置されていて、誰もがすぐに使える環境を整えることで、突発的な心臓不整脈から命を救うことに繋がります。

生存率を上げるためにはいち早い救命活動が必要です

出典:公益財団法人日本心臓財団

総務省消防庁によると、119番通報から救急車の到着までに平均8.7分かかると報告されております。心停止状態の発見・通報から、救急隊員による救命処置の開始まで何もせずに待っていたら命を救うことはできません。
つまり300mごとにAEDが設置されていると、駆け足(150m/分)で取りに行けば1分以内でAEDが届き、生死の分かれ目となる5分以内には除細動が可能となります。
突然の心停止を救うためには、適切な場所にAEDが設置されていて、その場に居合わせた誰もが迅速にAEDを使用できる環境が必要なのです。

生死の分かれ目は60秒以内の範囲にAED

出典:公益財団法人日本心臓財団

今なぜ企業のAED導入が増えているのか? その鍵はESとCSR

kidsduoへAEDを設置

弊社運営の学童保育施設(KidsDuo)へもAEDを設置

2016年9月に調査された日経Goodayの記事によると、大手企業は88.4%、中小企業では40.8%が積極的にAEDを導入していると発表されました。その理由は大切な従業員の保護のためであることはもちろん、ES(Employee Satisfaction=従業員満足度)とCSR(Corporate Social Responsibility=企業の社会的責任)としての企業イメージの向上も期待できるからです。
AEDが導入された職場環境の安心感が、ES(従業員満足度)の向上につながると考えられており、従業員満足度が高い職場は従業員の生産性や就業定着率も高い傾向があります。
また、CSR(企業の社会的責任)とは企業が組織活動を行うにあたって担う、環境などへの配慮から社会貢献までの幅広い社会的責任のことです。AEDを導入した企業の地域社会における貢献度は計り知れません。このESとCSRにより「従業員と地域社会を大切にする企業姿勢」が広く評価され、結果的にイメージアップに繋がり、延いては人材採用面においても有利に作用するでしょう。

AEDは誰でも簡単に使える

AED講習

AED講習で操作トレーニングをする弊社スタッフ

AEDは初めて触れる人でも簡単に使えるように設計されています。機種によって多少の違いはありますが、ボタンを押す(あるいはフタを開ける)と電源が入り、あとは音声ガイダンスが次にするべきこと順番にわかりやすく指示してくれます。もちろん日本国内に設置されているAEDはすべて日本語の音声です。倒れている人の胸をはだけ、器械の指示に従ってシールのような電極パッドをそのパッケージに描かれた位置にしっかり貼り、AEDの自動診断を待ちます。AEDが電気ショックを必要と判断したら、『ボタンを押してください』という音声の指示にあわせてボタンを押す。それだけです。
電気ショックが必要ない場合にはボタンを押しても電気が流れませんので、もし操作を間違っても電気が流れるようなことはないので私たちでも安心して使用できます。

庚伸では、オフィスにかかる「ヒト・モノ・情報」のラインナップに加え、新たに「高度管理医療機器販売業」の免許を取得し、AEDの取り扱いを始めました。
AEDがあれば命を救うことのできる場面は確実に増えていきます。安全で安心な職場環境を整えるために導入されてはいかがでしょうか。「ちょっとお話だけでも聞いてみたい」など、ご質問や相談ベースでもかまいませんので、AED講習によるトレーニングを受講した弊社スタッフへ、気軽にお問い合わせください。

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JIS Q 27001:2006(ISO/27001:2005)
ISO/ISMS
(適用範囲:HCグループ)
一般人材派遣業:労働大臣許可 派13-01-0526
人材紹介業:労働大臣許可 13-ュ-010435
宅地建物取引業:東京都知事(2)第98397号
一般建設業:東京都知事許可(般-1)第150856号
高度管理医療機器等販売/貸与業第5502205165号

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