コラムBlog

｢東日本大震災から15年｡災害時に備えたBCP対策は万全!? 従業員と会社を守る事業継続計画に必要なもの｣を掲載

2026.03.06

2011年3月11日の東日本大震災から、今年でちょうど15年。
当時の痛ましい記憶と教訓を胸に、多くの企業が水や食料を備蓄し、緊急時のマニュアルを作成したはずです。しかし、15年という長い月日が経った今、あなたの会社の防災対策は「棚の奥で埃をかぶる、形骸化したルール」になっていないでしょうか？
政府の地震調査委員会は、マグニチュード７クラスの『首都直下地震』が今後30年以内に70％の確率で発生すると予測しています。もし明日、その「70％」が現実のものとなった時、従業員の命と会社のビジネスを守り抜く具体的なアクションがパッと思い浮かばないとしたら……それは非常に危険な状態（要注意）と言わざるを得ません。
この「いざという時の対策」を実践的に体系化させ、企業の命綱となるものこそがＢＣＰ（Business Continuity Plan：事業継続計画）です。

BCPが真に機能していれば、万一の大災害時でも、中小企業が受けるビジネス上のダメージを最小限に食い止めることができます。「いかなる時も従業員と顧客を守り抜く企業」としてステークホルダーからの絶大な信頼に繋がるだけでなく、従業員満足度（ES）の向上に加え、人材採用時には求職者に対しても強力な企業ブランディングとなります。

そこで今回は、計画的かつ迅速な事業再開を可能にするだけでない、生きたBCPを練り上げておく方法と必要なものを解説いたします。